少し前の記事になりますが、金融庁が投信を販売する銀行に実施した調査で、個人の約半数が損失を被っている実態が明らかになりました。

投信で損失、個人の半数　金融庁調査-日本経済新聞（2019.07.05）-

過度な分配金や短期の売買で十分な運用収益が得られず、長期の資産形成に結びついていないようです。

本来、投信は「長期投資」が目的であるにもかかわらず、金融機関の手数料収入を優先し、個人の短期売買を助長している構造になっているため、損失が拡大。

投資家としては、金融機関担当者の助言を鵜呑みにせず、しっかりとした視点が必要であることは間違いありません。

投資は、「長期」・「積立」・「分散」が基本ですので、勉強を怠ることなく将来対策を行いましょう。